業務委託美容師のメリット・デメリット完全ガイド｜仕組みから収入例まで解説

「業務委託で働きたいけど、実際のところどうなの？」という疑問を持つ美容師は少なくありません。正社員と比べて収入が高そうなイメージがある一方、保険や税金の不安もあるでしょう。

この記事では、業務委託美容師の仕組みからメリット・デメリット、向いている人の特徴まで、働き方を選ぶ前に知っておきたい情報を整理します。

業務委託美容師の仕組み

雇用契約との違い

業務委託とは、サロンと美容師が対等な事業者同士として契約を結ぶ働き方です。雇用契約とは以下の点が根本的に異なります。

• 雇用契約: サロンに雇われる（労働者）
• 業務委託: サロンに場所・設備を借りて施術する（個人事業主）

業務委託美容師は法律上「フリーランス」として扱われるため、労働基準法の保護対象外となります。

報酬の仕組み

業務委託の報酬は、売上に対する歩合制が一般的です。還元率はサロンによって異なりますが、大きく2種類あります。

• 指名客の売上: 自分に指名してくれるお客様からの売上。還元率が高く設定されることが多い
• フリー客の売上: サロンに来た新規・一見客の売上。指名より還元率が低い場合が多い

コスタヘアーの業務委託では、**指名客65%・フリー客60%**の還元率となっています。

業務委託のメリット

自由な働き方ができる

出勤日や時間を比較的自由に設定できるため、自分のペースでスケジュールを組めます。副業との掛け持ちや、特定の曜日だけ出勤するといった柔軟な働き方が可能です。

売上次第で高収入を目指せる

指名客が多いスタイリストであれば、正社員の固定給より高い収入を得られる場合があります。自分の努力と技術が収入に直結するため、モチベーションを維持しやすい面もあります。

将来の独立に向けた練習になる

個人事業主として確定申告や経費管理を行う経験は、将来サロンを独立開業する際にも役立ちます。お客様との関係も「自分のお客様」として築きやすく、開業時の顧客基盤になります。

業務委託のデメリット

収入が不安定になりやすい

指名客が少ない時期や繁忙期・閑散期の差によって、月収が大きく変動することがあります。固定給がないため、収入の見通しを立てにくい点は大きなデメリットです。

社会保険・雇用保険に入れない

業務委託は個人事業主のため、会社の社会保険には加入できません。自分で国民健康保険・国民年金に加入する必要があり、保険料はすべて自己負担となります。また、失業手当や育児休業給付金の対象外です。

確定申告が必要

業務委託では毎年確定申告が必要です。収入と経費を自分で管理し、所得税・住民税を納める義務があります。帳簿の記録や領収書の管理を日常的に行う手間が発生します。

材料費・経費が自己負担になる場合も

サロンによっては施術に使う材料費や道具代が自己負担となります。契約前に経費の扱いを確認することが重要です。

収入シミュレーション

月の売上が異なる場合、コスタヘアーの還元率を例に収入を概算できます（指名・フリーの比率により変動）。

• 売上30万円の場合: 指名割合が多ければ約18〜19.5万円の報酬
• 売上50万円の場合: 同様に約30〜32.5万円の報酬

ここから国民健康保険料・国民年金・所得税・住民税を差し引いた額が実際の手取りになります。収入が増えると税負担も大きくなるため、確定申告時の節税対策（経費の計上）も重要です。

向いている人・向いていない人

業務委託が向いている方

• すでに一定の指名客・顧客基盤がある
• 自分のペースで自由に働きたい
• 将来の独立・開業を視野に入れている
• 経費管理や確定申告に抵抗がない
• 収入の波を受け入れられるメンタルがある

正社員・パートの方が向いている方

• 安定した月収を優先したい
• 社会保険・雇用保険の保障を重視する
• 育休・産休取得を将来的に考えている
• 確定申告などの事務作業が苦手
• まだ経験・技術を積み上げている段階

コスタヘアーの業務委託について

コスタヘアーの名取店では業務委託・面貸し契約が可能です。正社員・パート・業務委託と複数の雇用形態から選べるため、現在のライフスタイルやキャリアステージに合わせた働き方を選択できます。

業務委託について詳しく知りたい方は業務委託スタイリスト募集ページや面貸しについてをご覧ください。

まとめ

業務委託は「自由と高収入」の一方で「不安定と自己負担」というトレードオフがあります。どちらが良い・悪いではなく、自分の状況・目標・価値観に合った働き方を選ぶことが大切です。

迷っている方は、まずは現在の収入・顧客数・ライフスタイルを整理し、どちらの働き方が自分に合っているか考えてみましょう。ご相談はお気軽にどうぞ。